トヨタの歴史や創業からのルーツとは?

自動車大国である日本。 その中でも、世界でもトップを走る自動車メーカーであるトヨタ自動車。 ですが、トヨタ自動車だって最初から大企業だったわけではありませんよね。 創業からこれまでの歴史の中で、どのようにしてここまで存在感のある大きな会社になれたのでしょうか。 そのルーツをみていきましょう。

トヨタの歴史、創業から日本を代表する大企業へ

自動車大国日本の中でも、圧倒的にトップを走っているトヨタ自動車。

その歴史を紐解いて、日本を代表する企業になった経緯をいきましょう。

《トヨタの歴史を振り返る》

トヨタ自動車の創業者は豊田喜一郎。

苗字はトヨタではなくトヨダと読みます。

トヨタ自動車の前身である豊田自動織機製作所の創業者・豊田佐吉の長男です。

そもそもは豊田自動織機製作所の自動車部がトヨタ自動車の起源であり、1936年に独立したことで「トヨタ自動車工業株式会社」が誕生しました。

 

なぜ苗字の「トヨダ」ではなく「トヨタ」になったのかというと、いくつかの理由があったそうです。

・トヨタだと八文字(末広がり)で縁起がいい

・濁点がない方が響きが良い

・人名にとらわれず個人企業から離れて社会的存在になるように

などなど・・・。

実際、独立する前は「TOYODA」と表記されていたそうです。

しかし、現在の「TOYOTA」を見慣れたせいか、バランスの問題なのか、違和感しかありませんよね。

 

初めて作られた車は、豊田自動織機製作所自動車部時代のG1型トラック。

ですが、不具合が続出したために改良に改良を重ねたそう。

その結果、トヨタの技術力が格段に向上したと言われています。

量産にされるようになったのは1936年に発表されたAA型乗用車と、G1型トラックの改良版であるGA型トラック。

これらがトヨタの量産型自動車のはじまりとなっています。

 

2代目社長になってからは、今でも乗り継がれる「クラウン」や「コロナ」(現行モデルではプレミオ)といった乗用車が開発・販売され始めました。

さらに4代目社長の時代には、だれもが知る「カローラ」を発売。

カローラの大ヒットにより、トヨタの国内シェアは圧倒的になり、その地位を不動のものとしました。

1966年には日野自動車、翌1967年にはダイハツ工業との業務提携を結んでいます。

身近なところで言えば、ダイハツは小型自動車の開発・生産がメインとなり、トヨタの幅広いラインナップのうち小型部門の一部を担っている部分もありますね。

どうやって日本を代表する大企業になったのか?

その秘密は、創業当時から変わらない「カイゼン」の姿勢にあります。

上でも紹介したように、G1型トラックの不具合が続出したことによって、改善を重ねてトヨタの技術力が向上したそう。

「反省して次に活かす」という、一見簡単そうで実は難しいことが、創業当初から根付いていることが挙げられます。

製造の現場ではもちろんのこと、経営の観点でもカイゼン意識が根付いているんです。

大企業でありがちな「保守的な経営」になりかけたときにも、社長を交代して事業をスピーディーに進めさせるなど、攻めの姿勢に転じた経緯もあります。

良くないと気付いたときに反省し、より良い方向へ改善していこうとする意識が働くのがトヨタの強みですね。

2014年には経営コンサルタントの唐土新市郎氏が「トヨタの反省力」という著書を出すほど。

こうした「カイゼン」の姿勢は、トヨタの会社経営方針の大元となっています。

トヨタがグローバル企業になったこともあり、海外でも「Kaizen」という言葉がそのまま使われるようになっているそうですよ。

ネッツトヨタやカローラなどは何が違う?

メーカーとして存在するトヨタは1社しかありませんが、身近にある販売店はトヨタといえども複数ありますよね。

その販売店の種別は「チャネル」と呼ばれており、現在では下の4つの販売店に分かれています。

・トヨタ

・トヨペット

・カローラ

・ネッツ

それぞれの違いは、販売している車種の違いによるものです。

 

各チャネルに「専売車種」が存在しており、同じトヨタ間でも競争原理が働くようになっています。

例えば、各チャネルにおいて次のような車種が専売となっています。

・トヨタ・・・クラウン、ランドクルーザーなど

・トヨペット・・・マークX、ハリアーなど

・カローラ・・・カローラ、ノアなど

・ネッツ・・・ヴィッツ、VOXYなど

しかし、トヨタ自動車は今後このチャネル販売方式を徐々になくし、全車種併売化ていく方針との報道がありました。

今後の動きにも注目していかなければなりませんね。

 

まとめ

トヨタ自動車の歴史を紐解いてみると、いちベンチャー企業の努力が実を結んだ結果、今の地位にあることがわかります。 チャネル販売を終了する話も出ていますし、今後の動きからも目が離せません。 これからの販売網が変化する可能性も大いにあり得ますので、注目していきましょう。

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