「平成から令和へ」自動車業界の変化

年号が変わっただけとは言え、自動車業界では様々な変化が起こっています。

大きな変化といえば、主に次の3つです。

・自動運転技術の進化
・新エネルギーへの変換
・所有からシェアの時代へ

これまで自動運転に関しては鳴りを潜めていたトヨタが、自動運転技術のテレビCMを打ち出してきました。

日本最大手のトヨタが動き出したことで、一気に自動運転技術が盛り上がってくることになりそうです。

また、EVを始めとした新エネルギーへの変換はますます進んでいくでしょう。

日本においては日産が一歩進んでいるような印象を受けます。

しかし、世界に目を向けるとEV専門のメーカーであるテスラ・モーターズをはじめ、世界大手のフォルクスワーゲンやBMWなどでもEVを展開しています。

あの人気車種であるMINIもEVを展開しようとしています。

ますますEVの時代に突入していきそうです。

上記でも紹介したように、自動運転技術の進化が目覚ましく、自動車業界に参入してくるメーカーが増えることが予測されています。

それがIT企業の参入です。

特に、自動車業界へ参入するという噂が絶えないのが、IT世界大手のGoogleやAppleです。

どちらのメーカーも既に開発を進めているとの情報があり、Appleはすでに自動車メーカーであるフォルクスワーゲンとの提携を行っているという状況です。

日本のIT企業であるDeNAも参入を表明していますので、自動車業界は新たな側面で盛り上がりを見せそうです。また、新エネルギー自動車としてEVとFCVがそれぞれのメーカーで作られています。

FCVは水素ステーションの普及が進まず、今のところはEV有利です。

日本最大手の自動車メーカーであるトヨタは、FCV車であるMIRAIを販売するも、あまり普及していません。

MIRAIについては車両本体価格の高さもあり、普及しにくい側面もあったのかもしれません。

2019年にはトヨタとパナソニックが業務提携を行うなど、ハイブリッドバッテリーの強化と銘打ってはいるようですが、EVに路線変更したようにも見受けられます。

後述しますが、2019年現在で世界2位の自動車保有国となった中国でもEV普及を促進しています。

中国市場や中国のEV戦略次第では、爆発的にEVが普及する可能性も考えられます。

日本のみならず、世界一の自動車大国であるアメリカでも若者のクルマ離れが進んでいる一方で、大きく市場が拡大しているのが中国市場です。

2000年頃から市場規模が拡大しており、たった数年で自動車保有台数世界2位になってしまいました。

とはいえ、未だ中国農村部への普及が進んでいないため、まだまだ市場規模は拡大する見込みです。

また、新興国での自動車需要はますます増えていくため、日本のみならず自動車各メーカーはそちらに目を向けていくことになるでしょう。